来年の１０大テールリスク

今年も年の瀬となり来年のマーケットを占う時期となった。昨年末に挙げた10大テールリスクのうち4件(トランプ再選、米ハイテクバブル再燃、日経平均最高値更新、中国失われる30年)が一部現実となったが、改めて来年の10大テールリスクについて占ってみよう。

⓵ウクライナ紛争終結…トランプ政権による資金、武器面でのウクライナ支援停止の脅し効果で、ウクライナが譲歩する形で紛争は終結。一方で米国の姿勢は4年毎に変化する可能性もあり、世界的に覇権国家への依存度が高まり、親中・露へと乗り換える国が相次ぎ、民主主義陣営は弱体化が進む。

②米利上げ再開…トランプ政権は公約通り関税引上げを積極化。報復による関税合戦で世界的に物価は上昇。加えて米国では減税による可処分所得の増加と移民削減に伴う人件費上昇によりインフレが再燃。FRBは利上げ再開へと舵を切る一方、トランプ氏は緩和維持を主張しパウエル氏の解任に動く。

③米AIバブル崩壊…AI革命が進行、2000年同様ナスダックの上昇率はNYダウを大きく上回る。投資家バフェット氏は当時と同様、現金ポジションを増やしAIバブルに乗らず、運営ファンドの人気は凋落するものの、FRBの再利上げを契機にAIバブルは崩壊、結局、同氏の投資手法が見直される。

④欧州で極右連合誕生…独総選挙では極右Afdが躍進し政権党となる。オルバン首相率いるハンガリーに加え、仏国民連合、オランダ自由党、オーストリア自由党、スペインVox、ポーランド法と正義など極右政党が急接近。トランプ政権とも意気投合し、西側諸国で極右連合を形成しEUは空中分解する。

⑤中国が台湾進攻…欧州で極右連合が誕生したタイミングで、中国は台湾進攻に踏み切る。米国や欧州諸国は戦力を投入せず口先介入に留まる。中国はウクライナ紛争を参考にスピード進攻を展開、同時に尖閣諸島も占領。見返りに日本の水産物輸入を解禁するなど、経済政策を交換条件に関係維持に動く。

⑥南北朝鮮の関係改善…尹政権は戒厳令の責任を取り崩壊。野党「共に民主党」が政権党となり再び反日を掲げる一方で北朝鮮に秋波を送る。露・中・中東の覇権国家からはエネルギー供給の好条件などが提示され、韓国は西側極右連合ではなく権威主義連合の仲間入りを決断、南北朝鮮の統一へ動く。

⑦ビットコイン暴落…米政府は準備預金としてビットコイン保有を検討してきたが、流動性の問題から断念。一方、財政難対策として政府保有のビットコインの放出を決定。需要期待の剥落に加え、需給悪化懸念から、ビットコイン価格は暴落。17世紀のチューリップ･バブルの再来として歴史に刻まれる。

⑧高市政権誕生…参院選で自公が大敗、石破首相は責任を取り辞任。後任に高市氏が選ばれ、総選挙を敢行。高市氏が率いる自民党は、ばらまき型左派野党が多い中、極右的政策を掲げ保守系野党と連携。トランプ氏や欧州極右政党からの応援も取付け、対中強硬派として国民の心をつかみ勝利する。

⑨規制緩和で日本復活…少数与党は野党協力への見返りに、採用政策の柔軟性を高めざるを得ない。一方で既得権益保有層からの圧力は分散、ライドシェア、自動運転、ドローン等様々な規制が緩和され、起業や研究開発が加速。日本は基礎学力の高さを活かし、周回遅れからトップランナーに返り咲く。

⑩米ワールドシリーズで大谷と佐々木対決…大谷翔平は二刀流を復活しドジャースは2年連続でナショナルリーグで優勝。佐々木朗希はアメリカンリーグのチームに入団しリーグ優勝を果たす。結果、ワールドシリーズで両投手の投げ合いが実現、日本からの観戦客急増でチケットは高騰し社会現象化する。

来年のことを語ると鬼が笑うとは言うものの、不穏なテールリスクは杞憂に終わって欲しいものだ。