来年の１０大テール

今年も師走入りとなり来年のマーケットを占う時期となってきた。今年の主要株式市場はコロナ禍に見舞われながらも、結局年末に向けて堅調な展開となったが、来年もし起こったら市場に大きなインパクトを与えそうな10大テールリスクについて占ってみよう。

①米株価急落…コロナ禍で企業収益が低迷する中、米株は史上最高値更新。PERなどの株価指標はITバブル期並みの割高さを示す。地価上昇に加え、公募増資発表後に株価がさらに上昇するなど、1980年代の日本のバブル期を彷彿とさせる現象も見られ、来年は米株が急落しコロナバブル崩壊と命名される。

②世界的にインフレ加速…世界各国が新型コロナ対策として打出した財政支出の規模は約13兆ドルとリーマンショック時の約3倍、債務残高はGDP比でみて過去最悪となる。年央までにはワクチン接種によりコロナ感染は収束に向かい、消費活動は回復、世界で物価が急上昇し米金利も急上昇する。

③円高進行…米国は来年初に現在協議中の追加経済対策を策定、米ドル需給はさらに緩む。リーマンショック時は7,000億ドルの経済対策による米ドル需給の緩みなどでドル円は120円台から70円台までの円高となったが、今回の約4兆ドルの米経済対策により再び円高が進行し80円割れとなる。

④原油価格急落…米国がパリ協定に復帰、2050年までの温室ガスゼロを宣言する。米国を含む世界各国で2030年代にガソリン車販売が停止となり、世界中でEVの販売が急上昇。化石燃料による発電プラントも削減が義務付けられた結果、石油需要の減少を見越して原油価格は急落する。

⑤米中関係改善…中国では、深圳など都市部の住宅価格は年収の34倍と庶民には手が届かない価格帯へと上昇し需給が悪化。土地販売を収入源とする地方自治体系企業のデフォルトが増加しついに信用バブルが崩壊。経済立て直しのために米国資本の助けが必要となり、中国が譲歩する形で米中関係は改善。

⑥香港・台湾情勢緊迫化…香港に関する英国との2047年までの高度な自治を認める約束を破る形で、中国政府は非民主的な政治介入を継続。抵抗勢力を禁固刑にするなどエスカレートする中国の行動に対し民衆が蜂起、中国軍は香港と同時に台湾にも侵攻し、対抗して米軍を中心とする多国籍軍が出動する。

⑦Brexit延期…移行期限が切れる来年に入っても英とEUの協議は難航。欧州の漁船と英海軍による小競り合いが頻発し、緊急措置として現在の移行期間をさらに6か月延長し協議を続けるものの、結局合意に至らず、その後も移行期限延長を繰り返す。

⑧地方人口増…ワクチン実用化でアフターコロナとなっても、リモートワークの普及とともに東京から地方への移住の動きは止まらず、東京の地価が下落する一方で、沖縄、北海道、四国の地価が急上昇。東京の人口減を受けて政府はついに遷都を決断する。

⑨第3次ベビーブーム…リモートワークが拡大し、自宅で過ごす時間が増えた結果、世界中で出生率が上昇。日本も政府による経済対策が奏功し景気が急回復し、賃金上昇とともに、AIを利用したマッチングサイトの流行で結婚へのハードルが下がり第3次ベビーブームが到来する。

⑩東京五輪で景気回復…コロナワクチン実用化で東京五輪は無事開催。各国で抑制されていた旅行需要が爆発しインバウンドによる消費に火が付く。一方、各国選手団は隔離措置等で疲弊し、開催国日本が金メダルラッシュとなり消費はさらに盛上り、大阪万博へとバトンタッチされ長期経済成長となる。