2022年を振り返って
その時の注目材料や話題からセレクトし記載してきたトピック欄だが、年末を迎え今年1年を振り返り、その後の市場動向をチェックしながら当たりはずれの採点をしてみた(相場動向に直接関係のない項目は採点無とし、○、×、△をつけた)。
日付 テーマ 内容 採点
1/11 米株価と金利とインフレ インフレ鎮静化には複数回の利上げ必要で米株下落は2年後 x
1/17 日本の消費者物価指数 今年中にCPI が日銀の目標とする2%を一時的に上回る可能性もある ○
1/24 Fedバランスシート縮小(QT) 償還分の再購入停止で市場が恐れる売りオペを行わないでもQT可能 ○
1/31 金利上昇と銀行株 金利上昇で欧州銀行株、その後邦銀株の上昇が見込まれる △
2/7 民主主義か権威主義か GDP1位の座が変わっても50 年程度はリーダー交代期間が必要 ―
2/14 電気を貯める 自然エネルギー活用に欠かせない余剰電力の蓄電方法を解説 ―
2/21 ウクライナ情勢 道路がぬかるむ前の2月中にもロシア軍ウクライナ侵攻を予想 〇
2/28 日本の消費者物価 4月にもCPI2%超えとなる可能性 〇
3/7 ウクライナ情勢 その2 日本の地政学リスクも懸念材料として認識される ―
3/14 ウクライナ情勢 その3 米中株および通貨は底堅く、日欧株および通貨の上値は重い x
3/22 株価下落材料が目白押し 買うなら米中株、続いて欧州株で日株は劣後しそう x
3/28 上昇するエネルギー価格 露産原油を中国が輸入し需給バランス、天然ガスは価格上昇長期化も 〇
4/4 止まらない円安 125円を超えると目標は135円、その上の147円も 〇
4/11 日本の金利 CPI 上昇率2%超が続く可能性があり、その場合YCC 政策変更も 〇
4/18 米国の消費者物価指数(CPI) 米CPIは今夏以降にピークアウトの可能性 〇
4/25 為替の円安と日経平均株価 市場は経常収支悪化より債務増加による国力低下の方を警戒 ―
5/9 脱炭素とエネルギー事情 停止中の原発再稼働によりCO2発生を大幅に抑えつつ発電が可能 ―
5/16 金利上昇でなぜ高PER 株が売られる 将来の増益期待が大きく金利上昇による割引率上昇が株価下落圧力に ―
5/23 個人金融資産 と円安 足元は130円で跳ね返るも、当面さらなる円安圧力は続きそう 〇
5/30 日本のCPI上昇は一時的か CPI 上昇は一時的ではなく3%程度にはなりそう 〇
6/6 米国株はいつ底打ちするのか オイルショック時のようにもう一段の株価下落の可能性も 〇
6/13 外国人観光客受入れ再開(開国) 今年度の来日2,300 万人、インバウンド消費は約3 兆円と試算 ―
6/20 インフレ 下の投資対象 消去法的なインフレ連動投資対象商品として物価連動債を紹介 ―
6/27 米10年金利の居所 経済モデルやチャート分析から3.9%近辺が落とし所か △
7/4 日本の天才達 日本の GAFAM の卵は医療界にいると考えられる ―
7/11 ウクライナ危機 と日露戦争の類似性 来年のロシア大統領選挙でプーチン氏が失脚、政権交代の可能性も ―
7/19 石油価格とドル円 今秋以降に米 10 年金利は頭打ちで為替は円高に 〇
7/25 米国景気に後退はあるか 4-6 月期 GDP 成長率は 1.6%と前期比プラスに改善する x
8/1 ポピュリズムの台頭 日米欧伯などでもポピュリズム的政策が拡大 ―
8/8 日本の実質賃金上昇率は高い 賃金上昇が消費を喚起し日本経済の再浮上へと繋がる可能性も ―
8/15 来年の米金融政策 米金利低いがインフレ高止まりを想定するFRB に軍配が上がる可能性 〇
8/22 首都圏マンション価格がバブル期越え 日本で高級住宅街に住む大多数が外国人ということになる可能性も ―
8/29 米国インフレピークアウトの可能性 6月のCPI上昇率前年比9.1%がインフレピークとなる可能性も 〇
9/5 日銀金融政策の行方 CPI が 2%超を半年以上継続すると予想される中、まずはYCC見直しか 〇
9/12 量子コンピューターと金融 金融業界でも量子コンピューターの有効活用が期待できる ―
9/20 崖っぷちの日本経済 このままではアルゼンチンと同じ道を辿り新興国へ逆戻りの可能性も ―
9/26 止まらない円安 今後、日米金利差縮小により円高となり、最終的に119円に近づくと予想 △
10/3 各国のインフレ対策 インフレ対策と銘打って財政支出を拡大する政策がまかり通っている ―
10/11 米国のイールドカーブ 利下げ期待の債券買いと長期金利が低過ぎとみる売りがせめぎ合い ―
10/17 米国中間選挙 ねじれ状態でも市場変動は限定的だが上院の民主党勝利を期待 〇
10/24 バラマキ政策で日本経済は救えるか 採り易い層からお金を搾り続けた結果、日本経済が沈没しかけている ―
10/31 米国 10 年金利予想 4.5%程度が今回の金利上昇局面のピークになる可能性が高い △
11/7,21 オプションと分散投資の解説 オプションヘッジ手法や各資産の相関係数からみた分散効果の解説 ―
11/14 自動車の EV 化を急ぐ欧米 欧米は EV を世界標準にすることを狙い着々と外堀を埋める ―
12/5 資産所得倍増プラン 政府が目指すべきは投資行動変化ではなく経済成長と株価上昇 ―
12/12 円安により増加した輸出品 上半期に輸出が増加したのはウイスキー ―
以上、自己採点なので甘めとのご指摘もあろうが16勝4敗4分と概ね相場動向を捉えていたと自負している。とりあえず及第としていただき、来年も引き続きよろしくお願いいたします。
来年初は1月9日号となります。良いお年をお迎えください。
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